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農業農村整備民間技術情報データベース(NNTD)

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検索結果:17件

登録番号技術名称技術の概要登録会社名採用実績開発年更新年月
農業農村整備事業その他事業
0256 消波根固ブロック工法 重量は0.5tから「クロスブロックF」のように最大80t級まで対応可能な製品があり、条件にあわせた最適な製品を提案することができます。「リップラップ」のように植石を施し、環境や景観に配慮した製品も取り揃えております。 共和コンクリート工業(株) 873 9362 1973 2018/04
0357 スクエア 根固め工の機能を維持しながら魚等の生態系を保全する機能も兼ね備えた魚巣機能付き根固めブロック。 ランデス(株) 10 151 1988 2023/02
0358 減勢護床ブロック 緩傾斜落差工下流側に適した流速低減護床根固めブロック。 ランデス(株) 14 97 2002 2023/02
1090  六脚ブロック 六脚を有するコンクリート製品の総称で重量0.5tから最大80tまでを製作対応可能な製品である。 技研興業(株) 1652 19820 1958 2022/03
1091  ロウタスユニ ロウタスユニ工法は、柔構造を基本とし、景観を損わずに養浜することを主眼としたブロック。  技研興業(株) 64 2794 1982 2022/03
1092  ビーハイブ ビーハイブとは単体および構造物として多目的に使用できるよう開発された安定性に優れたブロックです。  技研興業(株) 482 19924 1974 2022/03
1094 パラクロス  パラクロスとは二組の桁を高さを変えて直交させた、井桁状の異形コンクリートブロック。  技研興業(株) 154 4398 1982 2022/03
1106 ととろっく 魚たちの自由な行動を妨げることなく、堰の機能を守る護床工を兼ねた魚道ブロックです。  技研興業(株) 9 487 1995 2022/03
1121  ツ イ ス タ  ツイスタとは、四方の膨らみによる噛み合わせ効果で構造体としての安定性に優れ、空隙率61%と大きく施工費の縮減を図るために考案されたブロックです。  技研興業(株) 9 48 2013 2022/03
1172 ストーンマット工法 ストーンマット工法は、特殊かごマットとストーンネットを一体化した製品で、生態系に配慮した護岸・護床・根固工法です。掃流力の大きな河川に使用できます。中詰材には現地発生材やコンクリート廃材を活用することもできます。 環境工学(株) 40 810 1995 2018/12
1174 ログブロック工法 ログブロック工法は、間伐材活用の自然共生型根固めブロックです。イゲタ状に組んだ間伐材の内側に特殊布型枠を設置しコンクリートを打設し強固な根固ブロックを構築します。鋼製の型枠と違い脱型・転置の必用がないため、施工性に優れる工法です。 環境工学(株) 50 440 2001 2018/12
1180 ログネット工法 ログネット工法は、従来型木工沈床・丸太法枠工の改良工法であり、間伐材と亜鉛アルミ合金メッキ鉄線の金網を一体化した間伐材活用改良木工沈床工法、改良丸太法枠工法です。 環境工学(株) 40 185 1998 2018/12
1193 ストーンロック工法 巨石をステンレスプレートを用いて一体化した自然石を活用した根固工法です。コンクリートブロックに比べて景観性、親水性に優れ、現地発生石材も活用でき地域の景観と水辺の生態系を保全します。護床工、落差工、水制工としても施工可能です。 環境工学(株) 6 99 2003 2019/12
1291 環境活性コンクリート工法 「環境活性コンクリート工法」は、コンクリートにアミノ酸の一種であるアルギニンを混和させた環境配慮型コンクリートを用いる工法です。 日建工学(株) 2 50 2010 2019/10
1292 根固めブロック工法 本技術は、平型タイプで層積み施工に適した「ストーンブロック」、立体型タイプで比較的粗度が大きく層積み、乱積みいずれにも対応可能な「3連ブロック」、「ラクナ・Ⅳ」を取り揃えており、さまざまな現地条件に対応可能な工法です。 日建工学(株) 293 4610 1979 2019/10
1314 エスタロック工法 エスタロック工法は、石材をフレーム状に配置しアンカー材により固定して空隙部にコンクリートを充填することにより必要重量を確保し、波力・流速に抵抗する自然石を主体とした緩傾斜護岸・根固工を構築する工法である。 環境工学(株) 0 90 2004 2020/10
1336 ESCON保護パネル 本製品は、超高強度繊維補強コンクリート(ESCON)を使用した構造物保護部材で、ESCON保護パネルの活用により、構造物の耐久性が向上し、補修やメンテナンス低減による経済性の向上が図れます。 (株)エスイー 0 1 2019 2021/09