技術情報詳細

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技術情報詳細
登録番号 1316 登録年月 2021/01

開発年 2006年 更新年月 2026/02
技術名称 プロペラ式湖水浄化装置 「ネオループ」
登録会社名 ゼニヤ海洋サービス株式会社
開発会社名 ゼニヤ海洋サービス株式会社
技術の要約 本技術は、ダム貯水池表層の藍藻類と溶存酸素の豊富な水塊をプロペラの駆動により吸引し、深水層に直送することでアオコの増殖抑制および底層貧酸素水域の改善を図るものである。本技術の活用によりコンプレッサーが不要となるため大幅なコスト縮減が図れる。
技術分野
  1. メイン分野
  2. 機械設備
  3. ダム管理設備
  4. 水質保全（曝気・循環、噴水）
技術の概要 本技術は、ダム貯水池表層付近の藍藻類と溶存酸素が豊富な水塊をプロペラの駆動により吸引し、送水管を通じて深水層に直送することでアオコの増殖抑制および底層貧酸素水域の改善を図るものであり、これまでは散気式曝気循環装置等で対応していた。
本技術を活用することにより、散気式曝気循環装置で使用されていたコンプレッサーや送気管が不要となり大幅なコスト縮減が図れる。
開発の
趣旨・目的		 (1) 従来技術（散気式曝気循環装置）の課題
①コスト
　・イニシャルコストおよびランニングコストが高い。
②機械設備
　・大掛かりな機械設備。
　・用地の確保、専用建屋が必要。
③設置場所
　・上流部や入江等の水深が浅い箇所には不向き。
(2)開発の主旨
　従来技術と同等以上のアオコ抑制および貧酸素改善技術の確立。　
適用範囲
(適用条件)		 ①自然条件：水面が凍結した状態での運転は不可。
　　　　　　　　風速10m/s以上での施工は不可。
②現場条件：300m2以上の施工スペースを要する。
　　　　　　　　内訳：重機100m2（10m×10m）、材料200m2（20m×10m）
③適用可能な範囲：水深18m以上のダム貯水池および湖沼(吐出口水深100mの設置実績あり)
構造・材料諸元／
製品仕様		 本装置は、プロペラで表層水を吸引し、送水管を通して表層水を底層部に放出することによって、アオコの増殖を抑制するものである。本装置は、駆動部本体（プロペラ、モーター）、送水管・吐出口および操作制御盤（陸上施設）から構成されるシンプルな構造である。
特徴
(メリット)		 ・散気式曝気循環装置等の従来の水質改善対策は、①光制限効果、②低水温効果により藍藻類の増殖を抑制しているが、プロペラ式湖水浄化装置はこれらに加えて、③水圧効果が得られる。
・従来の装置では設置できなかった貯水池上流部の水深の浅い範囲への対策や、入江部のアオコが集積しやすい箇所への局所対策としても活用可能である。
・表層水を深水層へ直接移送する方式のため、コンプレッサーを使用せず省エネルギーな装置であり、大幅なコスト縮減が図れる。
特徴
(デメリット)		 適用可能な水深18mより浅い場合は、アオコ抑制効果を発揮しないことがある。
採用実績
採用実績合計 14 件 農業農村整備事業 3 件
その他事業 11 件
  • 農業農村整備事業　参考実績

    年度の新しいものから順に表示（最大20件）

    発注者 施工年度 施工場所
    （都道府県名）    		 件名 報文の有無
    中国四国農政局 中国土地改良調査管理事務所 2022 年度 広島県 京丸ダム水質保全設備工事 無
    九州農政局 曽於北部農業水利事業所 2012 年度 鹿児島県 谷川内ダム水質保全設備工事 無
    九州農政局 南部九州土地改良調査管理事務所 2006 年度 鹿児島県 中岳ダム水質保全設備工事 無
  • その他事業　参考実績

    年度の新しいものから順に表示（最大20件）

    発注者 施工年度 施工場所
    （都道府県名）    		 件名 報文の有無
    山口県厚東川ダム管理事務所 2023 年度 山口県 厚東川ダムダムメンテナンス（補正）工事 無
    岡山県備前県民局 2023 年度 岡山県 竹谷ダム水質改善設備改良更新 無
    鹿児島県 大島支庁 2018 年度 鹿児島県 大和ダム 無
    東北地方整備局 三春ダム管理所 2018 年度 福島県 三春ダム 無
    山口県 岩国土木建築事務所 2018 年度 山口県 生見川ダム 無
    広島県呉市 2016 年度 広島県 本庄ダム 無
    高知県 2014 年度 高知県 東谷川ダム 有
    北海道開発局 札幌開発建設部 2012 年度 北海道 漁川ダム 有
    岡山県 備中県民局 2009 年度 岡山県 千屋ダム 無
    中国地方整備局 山口河川国道事務所 2007 年度 山口県 島地川ダム 無
    青森県中南地域県民局 地域整備部 2007 年度 青森県 久吉ダム 無
連絡先情報
  • 連絡先を確認
    会社名 ゼニヤ海洋サービス株式会社 E-mail（メイン） kawamoto@zeniya-k.co.jp
    所在地 〒 1040031
    東京都中央区京橋3丁目7番1号 相互館110タワー9階    		 E-mail（サブ）
    TEL 0362287231
    担当部署 技術部 開発グループ FAX 0362287232
    担当者 川本　靖行 URL https://www.zeniya-k.co.jp/
その他の情報
積算の参考情報
(単価・歩掛等)		 個別に設計致しますので、詳細は上記の連絡先までご相談ください。
サポート体制 詳細は上記の連絡先までご相談ください。
特許

無

無
実用新案 無
他機関の認証制度への登録
(最大3件)
添付資料
発表文献
実績報文
カタログ・
パンフレット
単価・歩掛等
動画
その他
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