技術情報詳細
掲載されている技術情報は申請者により作成されたもので、（一社）農業農村整備情報総合センターは関知しておりません。
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技術情報詳細
| 登録番号 | 0417 | 登録年月 | 2018/05 |
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| 開発年 | 2000年 | 更新年月 | 2018/05 | |||
| 技術名称 | アタック水中モルタル | |||||
| 登録会社名 | テクノスジャパン株式会社 | |||||
| 開発会社名 | テクノスジャパン株式会社 | |||||
| 技術の要約 | 「アタック水中モルタル」は、淡水・海水中へ直接モルタル施工しても、材料分離が少なく、優れた硬化性能を得ることを可能にしたモルタルです。 | |||||
| 技術分野 |
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| 技術の概要 | 各種コンクリート構造物の淡水・海水中での欠損部補修(常時水中にあるコンクリート構造物の底版部分)に使用が可能で、淡水・海水中での材料分離が少なく、高強度で優れた耐久性を発揮します。また、作業性に優れ、補修が容易に行え、コンクリート及びモルタルへの付着性に優れた材料です。また、水中施工では考えられなかったコテ押さえを可能にしています。 | |||||
| 開発の 趣旨・目的 |
農業用水路は経年使用による欠損や水路の沈下などによる継ぎ目の段差が発生するなど、維持管理のため補修が必要となる。一般的な補修材を用いる場合、相当な期間通水を停止する必要があった。通水の停止のため、用水の迂回を行うかまたは用水の使用を停止する必要があり、施工の準備のための費用が大きかったり、施工期間が農閑期にかぎられるなど制約が大きい。 そこで、大きな欠損など緊急または簡易補修する場合に短期間の通水停止で施工が行える補修モルタルを開発した。 |
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| 適用範囲 (適用条件) |
①各種コンクリート構造物の淡水・海水中での欠損部補修 （常時水中にあるコンクリート構造物の底版部分） ②淡水・海水中でのグラウト注入前の大きな不陸の補修 （常時水中にあるコンクリート構造物の底版部分） |
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| 構造・材料諸元／ 製品仕様 |
図表・写真の「構造・材料諸元／製品仕様」を参照してください。 | |||||
| 特徴 (メリット) |
【メリット】 ①水中（流れがない場合）で材料分離が少なく、施工が行える。 ②水中で作業性に優れ、底板部の欠損補修に適している。 ③初期強度発現後、短期間の養生で通水可能。 ④一材型のプレミックス製品のため、現場では水で混合するだけで作業が可能。 |
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| 特徴 (デメリット) |
【デメリット】 コンクリートの底板部の施工は可能ですが、壁面及び天井面には施工が不可能。 |
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採用実績
| 採用実績合計 | 65 件 | 農業農村整備事業 | 1 件 |
| その他事業 | 64 件 |
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農業農村整備事業 参考実績
年度の新しいものから順に表示（最大20件）
発注者 施工年度 施工場所
（都道府県名）件名 報文の有無 富山県高岡農地林務事務所 2008 年度 富山県 下八ヶ用水路補修工事 無
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その他事業 参考実績
年度の新しいものから順に表示（最大20件）
発注者 施工年度 施工場所
（都道府県名）件名 報文の有無 愛媛県 2018 年度 愛媛県 永野４号水路補修工事 無 千葉県 2018 年度 千葉県 真間川護岸工事 無 名古屋市 2017 年度 愛知県 伝馬町水処理センター施設改修工事 無 気仙沼市 2015 年度 宮城県 ２３年災前浜漁港外６漁港災害復旧工事 無 女川町 2015 年度 宮城県 塚浜漁港船揚場補修工事 無 東京都足立区 2008 年度 東京都 綾瀬北公園地下水路工事 無 国土交通省九州地方整備局武雄河川事務所 2006 年度 佐賀県 松浦橋水位計災害復旧工事 基礎補修工 無 北海道稚内土木現業所 2006 年度 北海道 平成18年度 本泊漁港機能高度化工事 無 東京都下水道局 2006 年度 東京都 有明北雨水ポンプ所建設その2工事、有明北雨水ポンプ所放流渠吐口工事 無 関西電力株式会社滋賀支社 2006 年度 滋賀県 神崎川発電所導水路他修繕工事 無
連絡先情報
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連絡先を確認
会社名 テクノスジャパン株式会社 E-mail（メイン） info@technosjapan.com 所在地 〒 6730028
兵庫県明石市硯町3丁目4番7号E-mail（サブ） TEL 0789241234 担当部署 開発部門 FAX 0789240050 担当者 日高 幸治 URL http://www.technosjapan.com
その他の情報
| 積算の参考情報 (単価・歩掛等) |
詳細は上記の連絡先までお問い合わせください。 | |||||
| サポート体制 | 詳細は上記の連絡先までお問い合わせください。 | |||||
| 特許 |
登録有 |
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有 |
登録番号 第 2002-249357 号 |
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| 実用新案 | 無 | |||||
| 他機関の認証制度への登録 (最大3件) |
東京都港湾局 新材料・新工法データベース | 登録番号 22011 | ||||
添付資料
| 発表文献 |
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| 実績報文 | |
| カタログ・ パンフレット |
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| 単価・歩掛等 | |
| 動画 | |
| その他 |