技術情報詳細
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技術情報詳細
| 登録番号 | 0369 | 登録年月 | 2021/02 |
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| 開発年 | 2001年 | 更新年月 | 2021/02 | |||
| 技術名称 | カエルドグリーン工法 | |||||
| 登録会社名 | 日特建設株式会社 | |||||
| 開発会社名 | 日特建設株式会社 | |||||
| 技術の要約 | 表土利用による自然復元 ・ 建設発生土・伐採樹木のリサイクル利用が可能な法面緑化吹付工法。 | |||||
| 技術分野 | ||||||
| 技術の概要 | 表土や濁水処理ケーキなど、これまで法面緑化吹付材料として利用できなかった土を主材料として使用する法面緑化吹付工法。 | |||||
| 開発の 趣旨・目的 |
従来、土は、粘土・シルト分が水分を持ち粘性を生じることで、機械や材料ホース内に付着を起こすため、空気圧送方式による吹付施工が困難な材料とされていました。また、吹付時高エネルギーの圧縮空気で法面へ叩きつけられるため、空気を余り保持しない、締め固まった状態となりやすく、植物が生育に困難な硬い基盤となる可能性がありました。このような事情や大量の水分や養分を持ち、急速かつ大量の植物を生育させるため、バーク堆肥を主体とする有機質系厚層基材が一般的に使用されていました。 そこでカエルドグリーン工法では、粘土・シルト分を多く含む土を改良することで、スムーズな空気圧送を可能にしました。吹付後も植物の生育に適度な硬さの生育基盤を造成でき、さらに従来工法に遜色ない耐侵食性を付与します。また、土の改良から吹付による法面への生育基盤造成まで、連続した作業として1系統の施工プラントで実施することが可能です。さらに、土の改良時に液性限界程度の水を加水してから改良を行うため、採取されストックされた土に対して特別な養生を必要としません。 |
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| 適用範囲 (適用条件) |
①適用可能な範囲 【土】石などの異物の混入率10%以下が理想的で、最大でも20%程度に抑える必要があり、やむなく30%程度となる場合では、土の改良材のロス率（30%→40%）を変更します。また、植物の生育や人体に有害な物質を含まず、含水比が液性限界以下の状態に抑えられた土を使用します。 【法面勾配】1:0.6より緩勾配。1:0.6より急勾配の場合、別途に基礎工を検討します。 ②特に効果の高い適用範囲 自然表土を材料に使用した場合、自然復元を目的とした法面緑化で生育する植物の多様性の確保に効果が発揮されます。 |
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| 構造・材料諸元／ 製品仕様 |
図表・写真の「構造・材料諸元／製品仕様」を参照してください。 | |||||
| 特徴 (メリット) |
表土の利用による自然植生の復元や濁水処理ケーキなどの建設発生土のリサイクル利用など、厚層基材吹付工では、不可能であったニーズに対応可能です。また、無機物の土が主体となる生育基盤のため、従来の材料に比べ生育基盤が長期間保持され、ライフサイクルコストを低減します。 | |||||
| 特徴 (デメリット) |
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採用実績
| 採用実績合計 | 80 件 | 農業農村整備事業 | 8 件 |
| その他事業 | 72 件 |
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農業農村整備事業 参考実績
年度の新しいものから順に表示（最大20件）
発注者 施工年度 施工場所
（都道府県名）件名 報文の有無 九州農政局筑後川下流農業水利事務所 2011 年度 佐賀県 筑後川下流農業水利事業幹線水路佐賀西部高域線吐水槽その他建設工事 無 独立行政法人森林総合研究所森林農地整備センター 2009 年度 福島県 20郡山農用道1工区その1工事 無 独立行政法人森林総合研究所森林農地整備センター 2008 年度 福島県 19郡山農用道1工区その1工事 無 独立行政法人緑資源機構 2006 年度 福島県 18郡山農用道3工区その3工事 無 独立行政法人緑資源機構 2005 年度 福島県 17郡山農用道3工区法面保護工事 無 山口県豊田農林事務所 2002 年度 山口県 山口県広域営農団地農道整備事業豊関地区1-3工区第4号 無 水資源開発公団 2002 年度 埼玉県 滝沢ダム原石山工事 無 山口県萩農林事務所 2001 年度 山口県 山口県広域営農団地農道整備事業阿武東地区2工区2号 無
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その他事業 参考実績
年度の新しいものから順に表示（最大20件）
発注者 施工年度 施工場所
（都道府県名）件名 報文の有無 国土交通省 九州地方整備局長崎河川国道事務所 2019 年度 長崎県 付替県道帯田地区外改良2期工事 無 沖縄防衛局 2018 年度 沖縄県 与那国（28）駐屯地新設土木工事 無 沖縄防衛局 2017 年度 沖縄県 与那国（H28)駐屯地新設土木工事 無 民間 2017 年度 岐阜県 某トンネル工事 無 沖縄防衛局 2016 年度 沖縄県 与那国（26）駐屯地新設建築工事（1工区） 無 沖縄防衛局 2016 年度 沖縄県 与那国（27）駐屯地新設土木工事 無 大阪府 2015 年度 大阪府 安威川ダム建設工事 無 沖縄防衛局 2015 年度 沖縄県 与那国（26）駐屯地新設土木その他工事（5工区） 無 沖縄防衛局 2015 年度 沖縄県 与那国（26）駐屯地新設土木工事他一件 無 沖縄防衛局 2015 年度 沖縄県 与那国（25）敷地造成工事 無
連絡先情報
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連絡先を確認
会社名 日特建設株式会社 E-mail（メイン） yasuhiro.satou@nittoc.co.jp 所在地 〒 1030004
東京都中央区東日本橋3丁目10-6E-mail（サブ） TEL 0356455062 担当部署 事業本部技術営業部 FAX 0356455066 担当者 佐藤 康弘 URL http://www.nittoc.co.jp/kouhou/kaeru.html
その他の情報
| 積算の参考情報 (単価・歩掛等) |
【積算条件】 吹付圧送距離 150m以下（厚層基材吹付工同等） 、吹付圧送直高 45m以下（同） 法面勾配 1:0.6より緩勾配（厚層基材吹付工同等） 、法高 法高1段当り7m（同） 主材料：現地発生土、施工規模 1,000㎡以上 、 地山土質 粘性土・砂質土・礫混じり土・軟岩・硬岩 【参考見積もり例】 4,090円/㎡（吹付厚3cm）、5,180円/㎡（吹付厚5cm） |
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| サポート体制 | 問合せ窓口：上記連絡先の他、日特建設（株）各支店・営業所までご相談ください。http://www.nittoc.co.jp/corporate/network.html | |||||
| 特許 |
登録有 |
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有 |
登録番号 第 4255251 号 |
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| 実用新案 | 無 | |||||
| 他機関の認証制度への登録 (最大3件) |
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添付資料
| 発表文献 | |
| 実績報文 | |
| カタログ・ パンフレット |
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| 単価・歩掛等 |
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| 動画 | |
| その他 |