技術情報詳細
掲載されている技術情報は申請者により作成されたもので、（一社）農業農村整備情報総合センターは関知しておりません。
技術の詳細、見積り依頼等は以下の「連絡先」までお問合せください。
技術の詳細、見積り依頼等は以下の「連絡先」までお問合せください。
技術情報詳細
| 登録番号 | 0416 | 登録年月 | 2018/05 |
|
||
| 開発年 | 2000年 | 更新年月 | 2018/05 | |||
| 技術名称 | アタック水中グラウト | |||||
| 登録会社名 | テクノスジャパン株式会社 | |||||
| 開発会社名 | テクノスジャパン株式会社 | |||||
| 技術の要約 | 「アタック水中グラウト」は、淡水・海水中へ直接充填施工しても、材料分離が少なく、流動性に優れ、充填作業が容易に行えるグラウトです。 | |||||
| 技術分野 |
|
|||||
| 技術の概要 | 各種コンクリート構造物の淡水・海水中でのグラウト工法による欠損部補修に使用が可能で、淡水・海水中での材料分離が少なく、流動性に優れ、充填作業が容易に行えます。また、コンクリート及びモルタルへの付着性に優れた材料です。「アタック水中グラウト」は、生産段階でプレミックス配合することにより、従来、現地配合で対応されてきた水中基礎充填補強など水中部のグラウト充填品質の安定を図ることができます。 | |||||
| 開発の 趣旨・目的 |
農業用水路では経年的な劣化で、欠損などが生じる。特に床面の不陸はごみ等が溜まりやすく通水性を低下させる要因となる。 農業用水路補修では、施工中相当な期間通水を停止する必要があった。通水の停止のため、用水の迂回を行うかまたは用水の使用を停止する必要があり、施工準備のための費用が大きかったり、施工期間が農閑期に限られるなど制約が大きい。 そこで、短期間の通水停止で施工が行える補修用グラウト（高流動性モルタル）を開発した。 |
|||||
| 適用範囲 (適用条件) |
①各種コンクリート構造物の淡水・海水中でのグラウト工法による欠陥部補修 （常時水中にあるコンクリート構造物） ②淡水・海水中での間隙充填 （常時水中にあるコンクリート構造物） |
|||||
| 構造・材料諸元／ 製品仕様 |
図表・写真の「構造・材料諸元／製品仕様」を参照してください。 | |||||
| 特徴 (メリット) |
①水中（流れがない場合）で材料分離が少なく、施工が行える。 ②水中で流動性に優れ、底板部の平滑性改善に適している。 ③初期強度発現後、短期間の養生で通水可能になる。 ④コンクリートへの付着性に優れる。 ⑤一材型のプレミックス製品のため、現場では水で混合するだけで作業が可能。 |
|||||
| 特徴 (デメリット) |
||||||
採用実績
| 採用実績合計 | 31 件 | 農業農村整備事業 | 1 件 |
| その他事業 | 30 件 |
-
農業農村整備事業 参考実績
年度の新しいものから順に表示（最大20件）
発注者 施工年度 施工場所
（都道府県名）件名 報文の有無 埼玉県川越農林振興センター 2009 年度 埼玉県 20古第201号樋管補強工事 無
-
その他事業 参考実績
年度の新しいものから順に表示（最大20件）
発注者 施工年度 施工場所
（都道府県名）件名 報文の有無 東京都杉並区 2018 年度 東京都 前福寺川流域合流改善貯留施設設置工事 無 兵庫県阪神南県民局県土整備部西宮土木事務所 2008 年度 兵庫県 緊急小規模道路工事五合橋西側歩道橋補修工事 無 島根県 2007 年度 島根県 十六島漁港保全工事 無 東京都足立区 2007 年度 東京都 綾瀬北公園地下水路工事 無 国土交通省九州地方整備局武雄河川事務所 2006 年度 佐賀県 松浦橋水位計災害復旧工事 基礎補修工 無 広島県広島港湾振興局 2005 年度 広島県 広島港観音ﾏﾘｰﾅ災害復旧工事 無 静岡県沼津土木事務所 2004 年度 静岡県 沼津港改修（地方）事業外港地区（-6.0m）岸壁工事 無
連絡先情報
-
連絡先を確認
会社名 テクノスジャパン株式会社 E-mail（メイン） info@technosjapan.com 所在地 〒 6730028
兵庫県明石市硯町3丁目4番7号E-mail（サブ） TEL 0789241234 担当部署 開発部門 FAX 0789240050 担当者 日高 幸治 URL http://www.technosjapan.com
その他の情報
| 積算の参考情報 (単価・歩掛等) |
詳細は上記の連絡先までお問い合わせください。 | |||||
| サポート体制 | 詳細は上記の連絡先までお問い合わせください。 | |||||
| 特許 |
無 |
|||||
|
無 |
||||||
| 実用新案 | 無 | |||||
| 他機関の認証制度への登録 (最大3件) |
東京都港湾局 新材料・新工法データベース | 登録番号 22012 | ||||
添付資料
| 発表文献 |
|
| 実績報文 | |
| カタログ・ パンフレット |
|
| 単価・歩掛等 | |
| 動画 | |
| その他 |