技術情報詳細

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技術情報詳細
登録番号 1335 登録年月 2021/07
図-1本製品の概要.png

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図-2本製品の特長.png

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図-3製品ラインナップ.png

図-3製品ラインナップ.png

図-4採用事例(ため池浚渫工事).png

図-4採用事例(ため池浚渫工事).png

開発年 2015年 更新年月 2024/08
技術名称 高含水泥土改良剤MTシリーズ
登録会社名 株式会社森環境技術研究所
開発会社名 株式会社森環境技術研究所
技術の要約 建設現場から発生した泥土を短時間で改良し、ダンプトラックによる即時搬出を可能とした泥土改良剤。
技術分野
  1. メイン分野
  2. 土木工事(施設別)
  3. ため池
  1. サブ分野1
  2. 土木工事(施設別)
  3. 海岸・河川、干拓
  4. 浚渫工
  1. サブ分野2
  2. 土木工事(施設別)
  3. ダム
  4. その他
  1. サブ分野3
  2. 建設副産物
  3. 建設発生土
技術の概要 ため池改修工事など現場から発生した泥土に本製品を添加し、バックホウで15分程度混合するだけで塑性状に改良することできる。その結果、改良直後にダンプトラックで処理土を即時搬出可能となるため、泥土搬出工程の大幅短縮に繋がる。
また、本製品はphは中性で、土壌環境基準全項目をクリアしていること、ヒメダカに対する安全性が確認されていること、植物の生育に悪影響がないことから、安全かつ環境に優しい製品となっている。
開発の
趣旨・目的
従来、建設現場から発生した泥はセメントや石灰等で固化した後に搬出する方法が一般的であった。しかし、これらの方法はアルカリ性を呈すること、数日間養生する必要があることなど多くの課題があった。これらの課題を解決すべく、セメントや石灰とは異なる新しい素材を用いて、即効性かつ安全性に優れた本製品を開発した。
適用範囲
(適用条件)
■ 河川・港湾浚渫土
■ ため池堆積土
■ 推進・シールド余剰泥水
■ 建設現場等の掘削泥土
■ 豪雨災害等の発生泥土
■ 地盤改良・杭打ち泥土
■ 各種建設汚泥
構造・材料諸元/
製品仕様
【MT-1 通常泥土対応型】
荷姿:15kg/袋 標準添加量:約2~8kg/m3 pH:6.5~8.5 嵩比重:0.65~0.85
特長:泥土中の水分を吸収することで、パサパサとした性状に改良

【MT-2 通常泥土・セメント泥土対応型】
荷姿:15kg/袋 標準添加量:約1~5kg/m3 pH:6.5~8.5、嵩比重:0.65~0.85
特長:泥土中の水分を吸収かつ粘性を向上し、モチモチとした性状に改良

【MT-3 海水泥土対応型】
荷姿:18kg/袋 標準添加量:約1~5kg/m3 pH:6.5~8.5、嵩比重:0.75~0.95
特長:泥土中の粘性を向上し、モチモチとした性状に改良
特徴
(メリット)
■ 本製品添加後、15分程度混合することで泥を塑性状に改良可能
■ 特殊な施工機械を必要とせず、バックホウとピットのみで施工可能
■ 約1~8kg/m3の低添加量で改良可能
■ 本製品のphは中性、土壌環境基準全項目をクリア、ヒメダカへの安全性を確認済みで、安全かつ環境に優しい製品
■ 植物の生育に対して悪影響が無いことを確認済み
■ 発じん処理済みのため、風が強い現場でも飛散しません
■ MT-2、MT-3処理土はバケット等金属への付着が軽減され、ハンドリング性が向上
■ 発熱することなく、常温で施工可能
■ 未開封の状態であれば、製品劣化することなく1年後でも使用可能
■ セメントや石灰などの固化剤と併用が可能
特徴
(デメリット)
 
採用実績
採用実績合計 1165 件 農業農村整備事業 132 件
その他事業 1033 件
  • 農業農村整備事業 参考実績

    年度の新しいものから順に表示(最大20件)

    発注者 施工年度 施工場所
    (都道府県名)
    件名 報文の有無
    熊本県県央広域本部農林部 2023 年度 熊本県 画図東部2期地区排水対策特別事業第13号工事
    岩手県県南広域振興局 2023 年度 岩手県 小山中央南地区第9号工事
    長野県南信州地域振興局 2023 年度 長野県 令和5年度県営農村地域防災減災事業川田大つつみ地区ため池工事
    熊本県県南広域本部農林水産部農地整備課 2023 年度 熊本県 津口・芝口一期地区水利施設等保全高度化事業 第1号工事
    郡山市 建設部河川課 2023 年度 福島県 緊急浚渫推進事業 高平池浚渫工事
    鏡石町 産業課 2023 年度 福島県 ハヤ釣り池・下ノ池・弁天池浚渫工事
    郡山市 建設部河川課 2023 年度 福島県 緊急浚渫推進事業 池ノ入池浚渫工事
    三重県松阪農林事務所 2023 年度 三重県 小津排水機場施設用地造成工事
    三重県伊勢農林水産事務所 2023 年度 三重県 志摩中南部地区県営中山間地域総合整備事業 農地防災1号・2号ほか工事
    北海道開発局富良野地域農業開発事業所 2023 年度 北海道 鳥沼字文地区外1地区 北6号用水路 東6線工区外一連工事
    鹿児島県北薩地域振興局農林水産部 2022 年度 鹿児島県 農村地域防災減災事業(ため池)中郷下池4-1工区工事
    長野県長野地域振興局農地整備課 2022 年度 長野県 県営農村地域防災減災事業山の神・峯地区ため池改修工事
    熊本県県央広域本部農地整備課 2022 年度 熊本県 元三・木部地区経営体育成基盤整備事業(耕作条件)第4号工事
    高知県幡多農業振興センター 2022 年度 高知県 利岡地区経営体育成基盤整備附帯工事
    熊本県県央広域本部農地整備課 2022 年度 熊本県 元三・木部地区経営体育成基盤整備事業(耕作条件)第5号工事
    山形県村山総合支庁村山地域産業経済課 2022 年度 山形県 令和4年度つるみ石地区防災減災事業(ため池整備)第1工区工事
    三重県熊野農林事務所 2022 年度 三重県 黒岩池地区(緊急対策分)県営ため池等整備事業堤体工事
    宮崎県中部農林振興局 2022 年度 宮崎県 令和4年度湛水防除事業正蓮寺地区1工区
    高知県安芸農業振興センター 2022 年度 高知県 (令和4年度)令和3年度地域ため池第5240-302号高知県室戸市羽根町甲西山2期地区 地域ため池総合整備甚太ヶ鼻池堤体工事
    関東農政局印旛沼二期農業水利事業所 2022 年度 千葉県 印旛沼二期農業水利事業 北調低地排水路上流整備工事
  • その他事業 参考実績

    年度の新しいものから順に表示(最大20件)

    発注者 施工年度 施工場所
    (都道府県名)
    件名 報文の有無
    鉄道建設・運輸施設整備支援機構(JRTT) 2023 年度 北海道 北海道新幹線、昆布トンネル(宮田)他
    岩手県県北広域振興局 2023 年度 岩手県 泉沢・中平地区第6号工事
    広島県東部建設事務所 2023 年度 広島県 加茂福山線道路改良工事
    広島県東部建設事務所 2023 年度 広島県 国道182号 道路災害防除工事(高屋川橋P1橋脚耐震補強外)その2
    北海道開発局留萌港湾事務所 2023 年度 北海道 苫前漁港東防波堤補修その他工事
    東北地方整備局山形河川国道事務所 2023 年度 山形県 国道13号新及位トンネル工事
    岩手県県北広域振興局 2023 年度 岩手県 明内砂防堰堤体積土砂撤去工事
    島根県松江県土整備事務所 2023 年度 島根県 安来木次線(切川2工区)総合交付金(改修)工事 第2期
    京都府中丹東土木事務所 2023 年度 京都府 志楽川緊急浚渫推進(河川)工事・志楽川地域 防災対策(緊急河川)工事
    静岡県島田土木事務所 2023 年度 静岡県 令和5年度[第35-K3751-22号]二級河川高草川河川維持修繕工事(河床掘削工)
    NEXCO西日本九州支社佐世保工事事務所 2022 年度 長崎県 令和3年度佐世保道路佐世保高架橋南(下部工)工事
    北海道開発局室蘭建設部室蘭港湾事務所 2022 年度 北海道 登別漁港航路浚渫その他工事
    静岡県下田土木事務所 2022 年度 静岡県 令和4年度[第34-W8607-01号]松崎港県土強靭化対策事業(港湾)工事(浚渫工)(11-01)
    埼玉県さいたま県土整備事務所 2022 年度 埼玉県 緊急浚渫推進工事(芝川浚渫工その4)
    茨城県常総工事事務所 2022 年度 茨城県 04県単河防第04-61-294-0-001号04県単河修第04-61-268-0-002号合併河川堆積土砂撤去工事
    北海道開発局鵡川沙流川河川事務所 2022 年度 北海道 鵡川沙流川改修工事の内川西頭首工上流左岸外河道掘削工事
    環境省福島地方環境事務所 2022 年度 福島県 令和4年度浪江町特定復興再生拠点区域被災建物等解体撤去等及び除染等工事(その6)
    長野県伊那建設事務所 2022 年度 長野県 令和3年度 災害関連緊急砂防工事 (砂)大沢川 上伊那郡辰野町 小野
    秋田県建設部能代港湾事務所 2022 年度 秋田県 統合補助改修工事 04-PC13-30
    北陸地方整備局伏木富山港湾事務所 2022 年度 富山県 伏木富山港(富山地区)岸壁(-10m)(2号)(改良)築造工事
連絡先情報
  • 連絡先を確認
    会社名 株式会社森環境技術研究所 E-mail(メイン) mt@mori-kankyo.co.jp
    所在地 〒 9960071
    山形県新庄市小田島町7-36
    E-mail(サブ)
    TEL 0233220832
    担当部署 MTシリーズ事業部 営業課 FAX 0233220932
    担当者 安井 俊博 URL https://mori-kankyo.co.jp/
その他の情報
積算の参考情報
(単価・歩掛等)
【設計価格】
MT-1:800円/kg
MT-2:850円/kg
MT-3:850円/kg
※ 運搬費込価格(沖縄および離島を除く)
※ 経済調査会発行「月刊積算資料2024年8月号」に掲載
サポート体制 ● 本製品サンプルの無償提供● 現地発生土を用いた配合試験の無償実施● 卓上実演キットのご提供● 各種関連資料のご提供
特許

実用新案
他機関の認証制度への登録
(最大3件)
国土交通省新技術情報提供システム(NETIS) 登録番号 TH-160012-VR
東京都建設局新技術情報データベース 登録番号 2023001
静岡県新技術新工法データベース 登録番号 1757
添付資料
発表文献
実績報文
カタログ・
パンフレット
単価・歩掛等
動画

施工動画「ため池改修工事」.mp4

株式会社森環境技術研究所

施工動画「泥濃式推進工事」.mp4

株式会社森環境技術研究所

高含水泥土改良剤MTシリーズ実演動画.mp4

株式会社森環境技術研究所

その他