分野

登録
番号
登録会社名 技術名称 代表写真 技術の要約 採用実績 開発年 更新年月 カタログ・パンフレット
農業農村
設備事業
その他
事業
1103 中川企画建設株式会社 エコスピードシールド(ESS)工法 現場条件に合わせて、推進工法、推進・シールド併用(特殊推進)工法、シールド工法から最適な施工方法が選択できる。特に、推進・シールド併用工法は、推進工法からシールド工法への切り替えが可能なため、メリットが大きい。 2 件 28 件 2009年 2024/06 ESS工法協会
1120 日本ヒューム株式会社 合成鋼管 1120.jpg 「合成鋼管」は、農業用水パイプライン等の内圧管路への構築に最適な管材。 51 件 523 件 1970年 2014/12 日本ヒューム株式会社
1150 株式会社 推研 CMT工法(複合推進工法) CMT工法は、岩盤推進を原点としてビットの摩耗確認及び交換が掘進機内からいつでも行えることを基本構成として開発された掘進機である(点検扉の装備)。このため、切羽障害物に遭遇した場合にも機内からの目視確認・除去に対応できる掘進機である。 19 件 861 件 1989年 2024/07 CMT工法協会((株)推研) CMT工法協会((株)推研)
1162 株式会社タック クレーショック工法 クレーサンドTAC-β(βⅡ)溶液【A液】と特殊水ガラスTAC-3G【B液】を比例混合することで生成される300~500dPa・sの硬化しない高粘性の可塑状充填材を主にシールド機内から周辺地山等に注入する工法で、急曲線補助工法のみならず多用されています。 12 件 278 件 2004年 2024/07 株式会社タック 株式会社タック 株式会社タック
1183 藤村クレスト株式会社 内水圧対応鉄筋コンクリート推進管・Wジョイント管NAIA 本技術は、内水圧が作用する条件で使用できる鉄筋コンクリート製の推進管である。用途として、農水パイプライン用不とう性管のほか、河川伏越しのサイフォン管や浸水対策などの雨水貯留管などの推進管布設に使用できる。 16 件 65 件 2011年 2024/08 藤村クレスト株式会社
1208 アイレック技建株式会社 エースモール工法 1208.jpg 泥土圧式の掘削・圧送排土機構と独自の位置検知計測システムを採用し、軟弱地盤から岩盤、転石地盤までの幅広い土質条件で高精度な長距離・曲線推進を実現した小口径管推進工法、高耐荷力管推進工法、泥土圧式(圧送排土方式)の推進工法である。 47 件 3964 件 1987年 2023/08 エースモール工法協会 公益社団法人 日本推進技術協会
1209 アイレック技建株式会社 ハイブリッドモール工法 1209.jpg 大中口径工法における、泥水式、泥濃式、泥土圧式が有する各々の技術的特性を活かし、推進区間内の土質変化に応じて最適な方式に切り替えることを可能にした複合式推進工法。また、掘進中の掘削添加材の再利用と掘削した泥土のリサイクル化を可能にした。 9 件 191 件 2002年 2023/08 ハイブリッドモール工法協会
1210 アイレック技建株式会社 リバースエース工法 1210.jpg エースモール工法の特徴である長距離、曲線推進を可能にした技術に加え、特殊カッターヘッドの装着により、ポリエチレンから鋼製カラーで接続された鉄筋コンクリート管まで切削破砕し、新設管路に置き換える事を可能にした改築推進工法である。 3 件 43 件 2005年 2023/08 エースモール工法協会 エースモール工法協会 公益社団法人 日本推進技術協会
1225 株式会社 推研 CMT改築推進工法 岩盤推進を目標として開発されたCMT工法(複合推進工法)技術の強い掘削トルクに加えて、泥土圧による切羽管理と切羽の目視点検(点検扉の装備)ができる特長を活かして、我が国で初めて大中口径管に対応できる改築推進掘進機である。 1 件 3 件 2011年 2024/06 CMT工法協会((株)推研)
1267 株式会社タック 気泡クレーショック工法  本技術は、高粘性可塑状充填材であるクレーショック(NNTD:1162)と気泡シ-ルド工法の気泡を混合した水希釈に強いクッション性の添加材です。滞水砂礫層や粗石層等の高透水性地盤での切羽の安定(止水性・流動性確保)が可能です。 1 件 1 件 2016年 2024/07 株式会社タック 株式会社タック
1318 日特建設株式会社 Newスリーブ注入工法 長い浸透注入区間から高速・高品質に地盤を改良できる薬液注入工法 1 件 55 件 2015年 2024/07 日本スリーブ注入協会
1381 ハイブリッドシステム工法協会 ハイブリッドシステム(HyW)工法 一次覆工のさや管を推進・シールド併用工法で構築し、二次覆工でダクタイル鉄管(本管)を布設する。さや管と本管の口径差が3口径以上で施工が可能である。 0 件 5 件 2023年 2023/09 ハイブリッドシステム工法協会