分野

登録
番号
登録会社名 技術名称 代表写真 技術の要約 採用実績 開発年 更新年月 カタログ・パンフレット
農業農村
設備事業
その他
事業
305 株式会社 ゴウダ フリクションカッター 0305.jpg 仮設鋼材の引抜き撤去およびケーソンの沈設時における周辺地盤の変状を抑制する摩擦低減材。 5 件 187 件 2004年 2018/05 株式会社 ゴウダ 
390 三井住友建設株式会社 気泡ソイルセメント柱列壁工法 0390.jpg 土留め壁等に多用されるソイルセメント柱列壁の造成時に発生汚泥量を大幅に低減する工法である。気泡を添加、消泡することでセメント懸濁液の地盤への注入量が低減できるので、建設汚泥の発生量を従来工法と比較して20%~50%程度低減することが可能となる。 0 件 2 件 2009年 2018/05
398 日本基礎技術株式会社 超多点注入工法(構造物直下の地盤改良工法) 0398.jpg 構造物直下地盤の液状化対策など、地盤改良を必要とする場合に用いる薬液注入工法。従来工法と比較して、低速・低圧で注入を行うため、周辺への影響が小さく、構造物直下の施工が可能。1ポンプ当り吐出量は低速ながら、多点同時注入による急速施工が可能。 5 件 194 件 1997年 2018/06 日本基礎技術株式会社 地盤注入開発機構 恒久グラウト・本設注入協会 地盤注入開発機構 恒久グラウト・本設注入協会
1007 アイサワ工業株式会社 OSJ工法(オープンシールド・ジャッキング工法) 鋼矢板土留め工等の在来工法に代わる動く土留め・開削シールド函(管)渠連続埋設工法である。Point① 推進反力を埋戻し土にとる開削シールド工法である。Point② 自降自昇システムにより、発進立坑・到達立坑を必要としない。 45 件 432 件 1975年 2023/12 OSJ協会
1104 技研興業株式会社 鎧(よろい)ブロック(無人化施工対応残存型枠ブロック) 1104.jpg コンクリート構造物を構築する場合、型枠や支保工などが必要ですが、コンクリートブロックが型枠の代替となる技術です。 0 件 68 件 2006年 2022/03 技研興業株式会社
1123 オープンピット工法協会 オープンピット工法SMALL 1123.jpg 開削型自走式シールドを用いて、掘削・基礎・コンクリート二次製品の布設・埋戻を連続して行う函渠埋設工法。従来工法と同じコンクリート二次製品の使用が可能で、工期の短縮を図りたい現場条件、狭隘地等で使用されている。 0 件 464 件 2007年 2018/09 オープンピット工法協会
1167 前田工繊株式会社 ボトルユニット 1167.jpg 本技術は,河川の根固め工や橋脚などの洗掘防止工に用いるポリエステル繊維を使用した袋体である.可撓性があるため,河床変動への追従性に優れている.また,袋体上部の吊りロープにより吊り上げ移動・設置ができるため施工性の向上が図れる. 78 件 4487 件 1999年 2019/02 前田工繊株式会社
1204 株式会社 宝機材 ハイテン鋼製擁壁 EZメタルウォール(イージーメタルウォール) ハイテン鋼を使用することにより、製品重量が軽くなり工期短縮や省力化ができる、既設の水路等のかさ上げを目的とした鋼製擁壁。 42 件 134 件 2015年 2020/10 株式会社 宝機材
1259 大崎建設株式会社 有機酸バイオ系地盤改良材「コーンα」BP 1259.jpg バイオ増殖による、粘着力増強と圧密促進を行う有機酸とキチン質からなるバイオ系地盤改良材 0 件 65 件 2015年 2018/06 大崎建設株式会社 技術研究所 2018年4月発行 一般財団法人 経済調査会 2018年4月発行
1274 アイサワ工業株式会社 OSJ-CONG工法(全地質対応型開削シールド工法) 本工法は既に開発済みの掘削から埋戻しまでの一連の作業を繰返して一函毎連続して函(管)渠を地中に埋設するOSJ工法の掘進機に集水・揚排水機能を付加し、機内への地下水の流入を抑えることで補助工法の併用を不要にした地下水対応型函(管)渠埋設工法である。 1 件 6 件 2017年 2023/12 OSJ協会
1285 協同組合Masters 地盤環境事業部会 土留部材引抜同時充填(GEOTETS(ジオテツ))工法 1285.jpg 鉄道に近接した場所でも、鋼矢板を安心して引抜できるオンリーワン技術です。残置による地中障害物を残しません。・近接施工ー確実な沈下抑制 ・堤防施工ー水みちをつくらない ・杭の引抜きー高速同時充填で沈下抑制  ・土壌汚染対策ー引抜き後も遮水壁 41 件 759 件 2003年 2024/04 協同組合Masters 地盤環境事業部会 GEOTETS工法研究会 協同組合Masters 地盤環境事業部会 GEOTETS工法研究会